テクノロジの進化と自動化で仕事が無くなる！？将来への対策は？

現在、日本では、人工知能（AI）、ロボット、IoT（モノのインターネット）などのテクノロジーがだいぶ昔と比べて発展してきている。これから先、これらのテクノロジーは、少しずつ人間と置き替えられていくとされている。昨年、野村総合研究所が「10～20年後、日本の労働人口の約半分がAIやロボットで代替される」との研究結果を発表し、オペレーター職や事務職などがなくなる可能性を指摘していた。

”自動で会計、待ち時間なしアマゾンがコンビニ進出” ”センサーやカメラを駆使し、来店客が何を購入したかを人工知能（ＡＩ）が認識。来店客は商品を持ってそのまま待ち時間なしに退店できる。会計はアマゾンの口座から自動で引き落とされる” https://t.co/4nm6l8J1SC

— ✨私がういにゃんだ✨ (@ui_nyan) December 6, 2016

そのことを踏まえ、新しい働き方のシュミレーションをしているという。

シミュレーションの結果によると、テクノロジーの進歩の影響によって、2030年には25～59歳の就職率が約5％低下するほか、平均年収が現在から約40万円減となる289.1万円になる危険性があるという。

そのバックボーンにあるのは、日本人の独特な働き方だ。海外とを比較した場合「海外展開を目指すのではなく、地域に根差したビジネスを行いたい」と考える人が多く、「自社でこそ生かせるスキル」と「どの会社でも生かせるスキル」のどちらでもない「“やや”汎用性のあるスキル」を持つ人の数が多かったという。

このような場合では、企業の寿命が短くなった場合や職種の削減などにより「企業に長期間在籍し、そのなかでキャリアを積む」という従来のパターンが一般的でなくなる。

調査担当者はこのように語っている。

「柔軟な価値観をもとに他社・他業種でスキルを発揮したり、海外に進出したりといった方針転換が難しい」

その会社で働くなら、その会社にとって必要な重要スキルを身につける事や、どこの会社に行っても通じるスキルを身につける必要があるのに、無難に使えるスキルを身につけていてはあまり使い勝手がないのである。

どのような場所で、各々のスキルや独自性を活かしてどのように働けるか、その人にしかない柔軟な価値を見出さなければならない。

立場別では、営業活動やサービス提供に取り組む現場人材は、AIを活用してルーティンワークを自動化し、定型業務の効率化をはかるスキルを磨くことを推奨している。一方、調整能力に長けたマネジメント人材は、VR（仮想現実）・AR（拡張現実）を導入した会議システム開発や、クラウドでの資金獲得など、テクノロジーを活用した管理スキルの向上が必要だとしている。

スキルを身に着けた後、次のステージに移行する際は、状況をふまえて国内と海外、現場側とマネジメント側、会社員とフリーランスの間で柔軟に立場を変え、流動的にキャリアを構築していくべきだという。