現在、日本では、人工知能(AI)、ロボット、IoT(モノのインターネット)などのテクノロジーがだいぶ昔と比べて発展してきている。これから先、これらのテクノロジーは、少しずつ人間と置き替えられていくとされている。昨年、野村総合研究所が10~20年後、日本の労働人口の約半分がAIやロボットで代替されるとの研究結果を発表し、オペレーター職や事務職などがなくなる可能性を指摘していた。

そのことを踏まえ、新しい働き方のシュミレーションをしているという。

シミュレーションの結果によると、テクノロジーの進歩の影響によって、2030年には25~59歳の就職率が約5%低下するほか、平均年収が現在から約40万円減となる289.1万円になる危険性があるという。

そのバックボーンにあるのは、日本人の独特な働き方だ。海外とを比較した場合「海外展開を目指すのではなく、地域に根差したビジネスを行いたい」と考える人が多く、「自社でこそ生かせるスキル」と「どの会社でも生かせるスキル」のどちらでもない「“やや”汎用性のあるスキル」を持つ人の数が多かったという。

このような場合では、企業の寿命が短くなった場合や職種の削減などにより「企業に長期間在籍し、そのなかでキャリアを積む」という従来のパターンが一般的でなくなる。

調査担当者はこのように語っている。

「柔軟な価値観をもとに他社・他業種でスキルを発揮したり、海外に進出したりといった方針転換が難しい」

その会社で働くなら、その会社にとって必要な重要スキルを身につける事や、どこの会社に行っても通じるスキルを身につける必要があるのに、無難に使えるスキルを身につけていてはあまり使い勝手がないのである。

どのような場所で、各々のスキルや独自性を活かしてどのように働けるか、その人にしかない柔軟な価値を見出さなければならない。

立場別では、営業活動やサービス提供に取り組む現場人材は、AIを活用してルーティンワークを自動化し、定型業務の効率化をはかるスキルを磨くことを推奨している。一方、調整能力に長けたマネジメント人材は、VR(仮想現実)・AR(拡張現実)を導入した会議システム開発や、クラウドでの資金獲得など、テクノロジーを活用した管理スキルの向上が必要だとしている。

スキルを身に着けた後、次のステージに移行する際は、状況をふまえて国内と海外、現場側とマネジメント側、会社員とフリーランスの間で柔軟に立場を変え、流動的にキャリアを構築していくべきだという。

「日本は他国よりも転職によって賃金が上昇する可能性が低いため、独立して所得を上げることを視野に入れるべき。ビジネスパーソンは個々のスキルを磨き、『自分のキャリアは自分で決める』という意識を持つことが重要」

専門を持つ事や、どこに行っても使えるスキルが役に立ってくる時代。今のうちに、自分の中に独自性を持つ事が特権なのかもしれない。

現在の日本では、フリーランスへの転向や起業を行う人は少数派だ。だが、将来的に意識や仕組みが改善され、立場や働き方を柔軟に変えながらキャリアアップする動きが一般的にるのではないだろうか。そうなると2030年には日本の就業率は4%向上し、平均年収は約60万円の増加が見込めるという。

日本でも、従来のやり方からキャリアップのやり方次第では、まだまだ成功の見込みがあるのだ。今はまだ、フリーランスや起業を行う人は少数派かもしれないが、今から念頭に置いて行動し、何年か先にそれを考えて動くこともいいかもしれない。

人工知能に「仕事を奪われない」働き方はある? – ITmedia ビジネスオンラインリクルートワークス研究所が、日本の労働市場シミュレーションの結果を発表。ビジネスパーソンがキャリアを構築するための取り組み方を提案した。www.itmedia.co.jp

via: ITメディアビジネス