デジタルイノベーションの発達に伴い、企業に必要とされる新たなノウハウにも変化が見え始めています。今年2017年に注目されるテクノロジーとして、AR(拡張現実)、VR(仮想現実)、MR(複合現実)があります。

顧客と法人の双方がますますデジタルに強くなっている現状において、これらの技術は一般消費者からエンタープライズ側に技術の領域を移しつつあるのです。

AR、VR、MR技術の活用で、企業はどのように変化するのでしょうか。

例えばARを活用することで、新たなデバイスや装置を使い始めたり修理したりする際にステップバイステップのガイドを視覚的に表示させることができ、単に作業を完了させるに留まらず、生産性を最大化したり、リスクを最小化することも可能になる。またAR体験は企業が顧客との関係を深めるための手法も様変わりさせようとしている。

以上のことからも、日本の企業はAR、VR、MR技術の有効な活用について、模索しながらも研究を進めていかなければなりません。拡張現実(AR)は組織や事業、すなわちエンタープライズが取り組むべき産業に変わっていくことでしょう。

デジタルの活用が進むと、その複雑化に従って、ユーザーエクスペリエンスを大幅に改善する必要性に迫られていきます。

顧客にもっと満足を与えられるように、企業や組織はデジタル思考を深め、これからさらに加速していく技術革新に乗っていかなければならないでしょう。

その中で、デジタルヒューマニストという存在が、今後は必要とされてくることが予想されます。

企業と組織がデザイン思考を取り入れることで、デジタルヒューマニストという役割も登場すると考えられる。共感力、クリエイティビティ、コラボレーションを発揮し、アジャイル手法を取り入れ、顧客と従業員がデジタルイノベーションプロジェクトに対して抱く倫理的な期待の代弁者となる存在だ。

企業はデータを収集するにとどまらず、データインテリジェンスの手法を活用し、顧客の動向を把握していく必要に迫られていくものと思われます。

しかし、データで可能となることをすべて実行していいわけではありません。

企業の多くの経営幹部は、倫理上の問題を意識しています。データの蓄積に付随するデジタル倫理の問題に頭を悩ませているのです。

例えば、保険会社では消費者の運転傾向を追跡するためテレマティクスデバイスを使用しているが、ドライバーは日々の自分の運転データを誰が所有しているのか認識しているだろうか。またそのテレマティクスデバイスをトリガーとして、事故が発生した際に保険会社が自動的に緊急サービスを呼び出すというのは、消費者にとって気持ちの良いことなのだろうか。

企業は今後、倫理上の問題に対応するためにも、従業員教育を充実させなければなりません。人を中心として考えるテクノロジーであるデザイン思考を広めるためにも、倫理の問題はこれからさらに重要な課題となっていくのです。

2017年は「AR」「デザイン思考」「デジタル倫理」の3つが重要に–アバナード技術予測 – ZDNet Ja…アバナードは12月9日、2017年の技術動向予測を発表した。アプリケーションやプラットフォーム全般にわたるデジタルイノベーションの進展に伴い、企業や組織はそのワークフォース、顧客、パートナーとの関係の持ち方を考え直す必要…japan.zdnet.com

via:ZDNet Japan