「13人に1人」がLGBT。企業や教育現場で求められる理解と対応

最近、LGBTという言葉をよく見聞きする。

LGBT（エル・ジー・ビー・ティー）または GLBT（ジー・エル・ビー・ティー）とは、女性同性愛者（レズビアン、Lesbian）、男性同性愛者（ゲイ、Gay）、両性愛者（バイセクシュアル、Bisexual）、性同一性障害を含む性別越境者など（トランスジェンダー、Transgender）の人々を意味する頭字語である。LGBという頭文語は1980年代中期頃から使われ始め、Tを加えたGLBT(LGBT)という言葉は日本では、1990年代頃から使われ始めた。

これまで、LGBTは「マイノリティ」であるとされてきたが、そうではないという考えが近頃、目立つようになってきた。
実際の数字的に見ても、

日本では現在、LGBTの割合は7.6％。つまり13人にひとりはLGBTということになる（電通ダイバーシティ・ラボ「LGBT調査2015」より）。

とあり、難しいところだ。

そんな中、企業や教育現場といった社会の中でも、LGBTへの理解や対応が求められてきている。

「自分が性同一性障害だと知ると、理解あるフリをして『この子、こう見えて本当は男でね』と他人にLGBTありきで私を紹介すること。私のすべてを性的な切り口で紹介されるのが苦痛です」（33歳）

「レズであることをオンナ友達に話したら、どうやってやるのか根掘り葉掘り聞かれたこと。自分だって男とどうやるか根掘り葉掘り聞かれたらイヤじゃないのかな？」（31歳）

「私がバイセクシャルと知るやいなや、『私、女の子としてみたかったんだー。教えてよ』と興味本位で誘われたこと。いや、誰でもいいわけではないから」（27歳）

このように「理解がある顔」をして、理解なき行動を取られるというのは、大変苦痛に感じるだろう。LGBTでない者の、心遣いのない言葉に傷つく人々が、今も多く存在するのだ。